リノベーションされた中古マンションを選ぶ5つのメリットとは

今や新築より人気のある中古マンション。
中古マンションと一口に言っても、市場には主に2通りのケースがあります。
① リノベーションを施して売り出されているマンション(主に不動産会社が売主)
② 現況のまま売り出されているマンション(主に個人が売主)です。

中古マンションという点でのメリットはいくつか共通していますが、今回は、①のリノベーションマンションを選ぶメリットにスポットを当てたいと思います。

メリットⅠ. 生活のイメージがしやすい

新築マンションのモデルルームと違って、実際の室内が見ることが出来る中古マンション選びは、生活のイメージがしやすいのが最大の特徴です。
室内からの眺望はもちろん、使用している材質、色や照明の照度から始まり、実際の天井高、段差、近隣の騒音、臭気などなど。
実際の目や五感で判断できるのは何かと安心感があります。
ただし居住中の中古マンションですと、内見時に隅々まで見るのってどうしても遠慮がちになってしまいますよね。
リノベーションマンションの場合は遠慮は不要(笑)。
全部の扉を開けてみて、メジャーなどで測ってみることも可能です。
最近のリノベーションマンションでは、生活のイメージがしやすいように、家具を最初から設置しているお部屋も多くなってきました。

メリットⅡ. 割安感・安心感がある

そもそも新築マンションに比べて割安感のある中古マンション。
立地や広さが同じなら中古マンションの方がはるかにリーズナブルです。
自分でリノベーションを行う場合の総額と比べても、物件によっては割安になるケースも多く見受けられます。

リノベーションマンションは、売主が不動産会社のケースがほとんどのため、設備保証が付いているなど、購入後のアフターサービスにも安心感があります。

メリットⅢ. 住み替えがしやすい

中古の流通が活発になってきている昨今は、不動産は一生ものと重く考える時代ではなく、欧米のように変わっていくライフスタイルに合わせて住み替えるのはいかがでしょう。
そもそも新築と比較して値下がり幅が小さいと言われている都区部の中古マンションは、売却や賃貸に出すという選択も取りやすく、住み替えを視野に入れての購入が可能です。

特にリノベーションされた中古マンションは、販売するのを目的として設計施工されているため、そもそもが万人受けする仕様で作られています。
そういう意味でも住み替えしやすいと言えるでしょう。

メリットⅣ. 管理状況や入居者を確認できる

中古マンションでは共通して言えることですが、新築マンションと違って管理がすでに始まっているので、どんな人たちが住んでいて、計画通りに修繕が進んでいるのかなどを事前に確認することが可能です。
マンションの資産性は、今までどのような修繕をしてきたのかの履歴や積立金の額、今後の修繕計画などが大きく影響していきます。
このような大事な部分をある程度事前に把握することが出来るのは、中古マンションの大きなメリットと言えるでしょう。
内装の素晴らしさばかりに魅了されるのではなく、管理面などの大事なポイントも抑えておきましょう。

メリットⅤ. 住宅ローン控除が利用できた際の控除額が大きい

不動産購入する時のメリットとして、「住宅ローン控除」の件は、ご存知の方も多いかと思います。
築年数や広さなど、この制度の受けられる要件(この場では省略しています)があるので、中古マンションの場合はすべて利用できるわけではないのですが、できれば利用したい制度です。
そこで意外と知られていないのが、中古マンションで利用できる場合の上限額の違いです。

初めにご説明した通り、中古マンションには大きく分けて二通りのケースがあります。
あさらいしますと、
① リノベーションを施して売り出されているマンション(主に不動産会社が売主)
② 現況のまま売り出されているマンション(主に個人が売主)です。

①は新築マンションと同じく不動産会社が売主のケース。
こちらは住宅ローン控除対象借入限度額の上限が、4,000万円
②のように個人が売主のケースの場合は、借入限度額の上限が、2,000万円となります。

これは、売主が課税事業者かそうでないかの違いで、販売価格に消費税が含まれる①のケースの場合は、消費税増税による影響を考慮して、買主に控除のメリットが大きくなるようになっています。
2019年の消費税が10%になって以降は、控除が受けれれる期間が3年間延長され、合計13年間受けられるため、①と②の控除金額の差が最大で200万円を超えるケースもあるのです。(※ご年収や借入額による)
ただしこの制度は、令和3年12月31日までに自己の居住の用に供することとする時限立法となっています。

まとめ

このように同じ中古マンション購入でも、それぞれにメリット・デメリットがあります。
ただし、一つのことにとらわれ過ぎずにあくまでも総合的に判断することも大事です。
わからないことは不動産会社のスタッフに教えてもらいましょう。
最終判断はお客様自身ですので、その時にメリット・デメリットの両方をしっかりと説明できる営業スタッフや会社をお選びください。

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